国連開発計画（UNDP）駐日代表事務所

国連と「One Day On Earth（地球上でのある一日）」プロジェクト、初のグローバル・プレミア試写会を準備

2011年11月2日

【2011年11月2日、ニューヨーク/ロサンゼルス】
国連は、「One Day On Earth（地球上でのある一日）」のオンライン・コミュニティと連携して、地球上の同じ一日を世界各国で撮影した映像からなる映画を、史上初めて全世界で上映する準備をしています。プロジェクト名と同じ「One Day On Earth」と名付けられたこの映画は、2012年2月下旬*に全世界で同時公開される予定です。*訳者注 その後4月22日に変更

プロデューサー・グループは、国連の各国事務所からなるグローバルなネットワークと密に連携しながら、この映画を映画館および文化的、歴史的に価値がある場所で上映することを計画しています。

「One Day On Earth」は、国連、60団体以上の非営利組織（NPO）、日々拡大している「One Day On Earth」プロジェクトのオンライン・コミュニティ(www.onedayonearth.org)に参加しているプロ・アマ合わせて1万9000人以上のビデオ撮影者と協力して、この映画を制作しました。2010年10月10日、国連の95か国の国事務所を含む「One Day On Earth」コミュニティは、世界各地で、日常の喜びや苦闘を撮影しました。最終的には3000時間に及ぶ映像記録を残し、現在このイベントに参加した全員が共有して使用できるアーカイブになっています。

「One Day on Earth」プロジェクトの発起人で、ディレクターのKyle Ruddick氏は「この映画は、私たち全員に関わる共通の脅威を明らかにする一方、私たちそれぞれが持つ個性から生まれる多様性を祝福しています。この映画は、希望のメッセージを打ち出すと同時に、グローバル、地域それぞれのコミュニティが直面する問題を解決するために行動するよう強く呼びかけています」と語りました。

さらに多くの人がプロジェクトに関われるようにするため、2回目となる「One Day On Earth」が2011年11月11日に予定されており、何百もの短編映像も世界同時公開イベントで上映される予定です。

国連事務次長として広報局を管轄している赤坂清隆氏は「これは国連にとって、オンラインとオフラインの広報活動を地球規模でつなげる新たな一歩です。私たちと『One Day On Earth』プロジェクトの連携は、試験的な映像プロジェクトから、連帯して広報活動をする動きへと大きく成長しました。今回の大規模なイベントは、このパートナーシップの下で自然な展開でした」と話しました。

国連は世界中の国事務所を活用して上映会の機会を設け、地元のコミュニティの参加も呼び掛ける予定です。またプロジェクトを支援している数多くの非政府組織（NGO）もさまざまな支援をしています。例えば、ジュネーブを拠点とする欧州原子核研究機構（CERN）は、そのシンボルともなる球体の建物「Globe of Science and Innovation」の中で映写をする予定です。

One Day On Earthプロジェクトの共同発起人で、エグゼクティブ・プロデューサのBrandon Litman氏は「このように大規模に初の映像が上映できることを誇りに思います。草の根レベルのプロジェクトとして国連に提案してから1年半、一つのアイデアが地球規模の活動へと成長できるのだということを示しています」と語りました。

「One Day On Earth」のプロデューサー・グループは、世界中のメディアクリエィターたちに、オンライン・コミュニティへ参加し、世界中の文化、出来事、問題などの記録を続けるために、2011年11月11日のイベントへ参加を呼び掛けています。国連は、国連開発計画(UNDP)を通して、2015年12月まで毎年、「One Day On Earth」のロジスティクス協力を続けると公言しています。

「One Day On Earth (地球上でのある一日）」プロジェクトについて
新しいメディア・プロジェクトとして2008年9月に始まりました。2010年10月10日の24時間に撮影された映像を使い３つの目的――ユニークなビデオのタイムカプセル、グローバルなオンライン・コミュニティ、長編フィルムをつくりだすことを目指しています。発起人でディレクターのKyle Ruddick氏、共同発起人でエグゼクティブ・プロデューサのBrandon Litman氏は、それぞれの「世界」を表現する映像を参加者全員が使用、編集できる共通のアーカイブを作り上げました。また、NPOsやNGOsと年間を通じてグローバルに密に連携しながら、深刻な社会問題を記録しています。詳細は、こちらのウェブサイトをご覧ください。

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本件に関するお問い合わせ先
国連開発計画(UNDP)駐日代表事務所・広報ユニット（電話：03-5467-4751）